原油価格・WTI週足(フジフューチャーズより)

原油価格の代表的な値WTIの週足グラフを抽出したものだが、2008年7月第1週に最高値の147.27ドルをつけてから失速。現在60ドル前後を行き来しているのが分かる。流通などの問題もあるが、ガソリンや灯油もこのグラフに近い値を示していれば良いことになる(何しろガソリンや灯油の価格高騰の理由が、原油価格の高騰だったからだ)。

さてそれでは早速ガソリン価格から。過去データのいきさつについては「レギュラーガソリン価格をグラフ化してみる」を参照のこと。年次データには正確には連続性がないことに注意。

ガソリン価格・年次

ガソリン価格・月次

年次データのうち2008年については1月から10月までの平均値を採用している。10月には月次で見れば分かるようにかなり下げた値を見せているが、平均値のため2008年全体としてはまだ高い水準となってしまう。

一方月次においては、4月の暫定税率一時解除に伴う下げを満せた以外はじわじわと上昇。原油価格の天井である7〜8月付近で最高値をつけ、あとは急速に減少を見せている。ちなみに2008年10月時点で158円だが、現時点(11月11日)ではもっと値を下げているので、最終的に12月末時点の2008年平均値はもう少し下げるはずであるし、月次はさらに下降を描くはず。

ガソリンとはやや違った傾向を見せているのが灯油価格。こちらは東京都内・18リットルのデータを採用させてもらった。

灯油価格・年次

灯油価格・月次

上下変動はガソリンとほぼ同じだが、計測史上最高額はすでに2007年12月の時点で達成してしまっている。暖房用燃料として用いられる灯油はそのニーズが寒期に急増することから、一般的には夏より冬の方が価格が高くなる。とはいえ、昨年末の時点で最高値をつけるあたり、ガソリン以上に事態は深刻であることが分かる(このあたりは前回の記事と同じ)。

月次でも原油価格の上下とほぼ動向は同じだが、暫定税率解除に伴う下げはなく、また、原油価格の下落に伴う下げ幅が緩やかなのが分かる。これは原油価格が下げ始まったのが夏期であるため、灯油が消費されることが少なく、在庫分が高止まりしているからだと思われる。

ただしこちらも近所のガソリンスタンドに目をやればお分かりの通り、現時点(11月11日)では10月の値よりやや下げた価格帯となっている、はず。寒冷地域ではそろそろ暖房用として灯油を使い始める時期なだけに、一刻も早い原油価格相応の値に落ち着いて欲しいものだ。

今回リクエストに従い、ガソリン・灯油価格の最新動向をグラフ化したわけだが、自動車を使っている人はガソリン1円の違いが大きく響いてくるし、北海道や東北地方の人など寒冷地域に住まう人にはこれから灯油が言葉通り「生活必需品」となるだけに気に、なるデータに違いない。

実際には地域別で多少の価格差は見られるものの、多くの地域で原油価格の下落に従い、ガソリンも灯油も値を下げているようだ。もっとも今度は景気そのものの悪化で、「単価が安くなっても、使う燃料費を節約しなければ」という、別方面での悩みが生じているのが現状。

寒さで身体を壊したり、危険な目にあうのは問題外。それはさておくにしても、エコで節約志向な生活を心がける体制は、地球に優しいという大義名分もある(そしてサイフにも優しい)。ガソリン・灯油をひかえる行動は、これまで同様に継続する必要がありそうだ。

運輸・交通省では1970年1月分からこの交通量推移に関するデータを公開しており(【公開ページ】)、今回のデータもあわせて1971年以降の前年同月比における交通量推移を折れ線グラフ化すると、次のような図になる。

アメリカ国内における月次交通量の前年同月比推移(クリックで拡大表示)

1971年以降、いくつかのタイミングで大きく前年同月比が下がる期間が見受けられる。また、グラフ中薄い水色で示したのは、グラフの同範囲時期におけるリセッション(公式な景気後退局面)時期。必ずしも交通量の減退がリセッションと重なるわけではないが、逆にリセッション時期にはほぼすべてにおいて、交通量の減退が起きていることが分かる。

ところですでにお気づきの通り、直近のデータでは2007年の後半から断続的な減少傾向が見られるのが分かる。しかも今回発表された8月分のデータも含め、ここ半年間は−4〜−5％と、過去の大規模なリセッション時期とほぼ同レベルに達していることが分かる。

これはもちろん要因の一つとして、ガソリンも含めた原油価格の大幅な上昇が挙げられる。しかし過去のリセッション時期においても、第四次中東戦争やイラン革命、湾岸戦争などによる原油価格の高騰の中でリセッションが発生している。それらを考慮すれば(交通量の観点からすれば)すでにアメリカ経済はリセッション入りしている条件を満たしていることになる。しかもそのレベルは第四次中東戦争やイラン革命の時のそれに匹敵する。

先日【読売新聞などで】報じられているように、石油輸出国機構(OPEC)は石油の生産目標を現行の2880万バレル/日から150万バレル削減することを決めた。供給量を減らし、需給のバランスを調整して原油価格の低迷を止めようとする狙いだ。しかし原油価格は下落する一方で、【フジフューチャーズのニューヨーク原油価格チャート】によれば10月24日時点で62.65ドルをつけており、直近6か月で最安値を更新している。

ニューヨークの原油価格推移(【フジフューチャーズ】から)。直近半年間では下落の一途をたどっている

明らかに景気後退による、需要の大幅な減少が原油のだぶつきを生じさせ、その結果として価格の下落をもたらしているのだろう。

「ガソリン価格下落の”なぜ”」を知るには、まず「”なぜ”ガソリン価格が上昇したか」を知る必要がある。これはひとえに、ガソリンを作る元となる原油が値上がりしたから。

原油価格決定の指標となりやすいNY原油(WTI)の直近半年間の動向。7月を天井に、少しずつ下落していることが分かる(【商品先物取引でおなじみのフジフューチャーズから】)

では、原油が値上がりした理由はなんだろうか。いくつかの理由が考えられるが、おおよそ次のような複数の理由が重なって大きく値上げしたと考えれば良いだろう。

・中国やインドなどの中興国の消費増大
・オリンピック需要
・生産国の政情不安定化による供給量減少
・サブプライムローン問題などで景気が怪しくなってきた株式市場から逃げた投資マネーが、商品先物市場に流れ込み、それらが先物先導で値を吊り上げた

特にここ一、二年の間の価格急騰は、一番最後の原因に寄るところが大きい。実際、2007年1月には50ドル前後だったのが、同年12月には100ドルにまで達しており、他の要因ではここまで急な値上がりはしない。

ただでさえハイレバレッジ(元金を担保に数倍もの資金を運用する方法)でふくらんだ投資(投機)マネーが、株式市場の数分の一の規模でしかない商品先物市場、特に原油に飛び込んだのだから、乱高下を繰り返しながら急上昇を続けるのも仕方の無いところ。上から三つ目までの理由も、投機マネーによる買い付け・価格上昇を裏付ける理由になるのだから始末が悪い(つまり「中国やインドの需要が伸びるらしい」「原油のニースが高まる、奪い合いになる」「値がつりあがるだろう」「ならば先手を打って先物を買っておけば儲かる」という理由付けが出来る)。

●なぜガソリン価格が下落したのか

「上昇理由」を考えれば、下落理由もおのずから分かるというもの。似たようなスタイルで並べていくと次のようになる。

・オリンピックの終結による特需打ち止め
・ガソリン価格高騰に対する買い控えで需給バランスが崩れた
・世界的な景気後退による節約志向の高まり。それに伴う(ガソリンも含めた)石油商品の消費量減少
・商品先物市場の規制強化
・商品先物を取り扱っているファンドなどへの契約解除や株式などの損失を穴埋めするために、現金が必要となったための換金化

値段が割高になれば消費量を抑えようというのは世の常。さらに当サイトでもいくつか記事に挙げているが、ガソリン価格が高騰したことで自動車の利用をひかえたり、自動車そのものを売り払ったり、燃費のよい車両に買い換えるなど、ガソリンの消費そのものが抑えられる傾向が強まった。一方でガソリン供給側は相変わらずの量を供給するので、値を引き下げざるを得なくなった次第(実際にはガソリンスタンドが値を決めるのではなく、元売が決めるのだが)。

また、先物市場で大暴れをし、原油価格をはじめとした商品相場を高騰させた投機マネーにも変化が訪れる。【原油価格の今後「下は40ドル上は150ドル」複雑に絡む要素が予想を困難に】でも指摘されているが、単にガソリン高だけでなく、景気そのものが悪化することでガソリン消費量が減少し、需給バランスが崩れていく。売り手が多くなれば、売り手側は値を下げてでも買い手の関心をひかねばならない。かくして石油・ガソリン価格は値を落としていく。

さらに原油価格の高騰のもっとも大きな要素だった、投機マネーを操るファンドにも変化が訪れる。商品先物でいくら儲けても、元々株式市場と比べれば市場規模は数分の一に過ぎないのだから利益は限定される。しかも株式市場をはじめとする金融商品市場はサブプライムローン問題やCDS問題で大混乱・大暴落におちいり、目も当てられない状態に。金主(契約者)からはファンドの解約と預入金の返還を求められ、運営側も泣く泣くポジションを整理して現金を作らねばならなくなった(先週起きた相次ぐ株価暴落もこれが主要因)。

相場観や損益を無視した売りが続けば、市場は段々と「投機マネーでふくらんだ部分」を縮小し、本来の生産側と消費側の需給にあった関係で値をつけるようになる。現在はその「本来の姿」に戻りつつあるわけだ。

先の「原油価格の今後「下は40ドル上は150ドル」〜」の中では「だから2008年は原油価格は75ドル程度で落ち着くだろう」というブローカーのコメントが寄せられている。また同じ記事中でもふれているが、ある報道では「需給による純粋な原油価格は60ドル前後」という話も語られていた。先のフジフューチャーズのデータによると、10月10日時点で77ドル09セントをつけている。このままの価格で推移すれば、かのブローカーの予想はズバリ的中したことになる。

実際には事故や政治的要因による供給増減などもあり、今後原油価格は60〜80ドルくらいのボックス圏で推移しながら、経済状態と連動する形で値を形成するだろう。経済悪化がさらに声高に叫ばれれば、そして実在のものとなれば、下抜けする可能性もある(経済悪化＝石油商品の需要縮小＝売り手は値を下げないと買ってもらえなくなる)。

それに伴いガソリン価格も少しずつではあるが値を下げるはず。しかし正直な話、企業によっては「値上げする時は即効で、値下げする時にはじわじわと、忘れた時にこっそりと、しかも少額で」という動きを見せるところもある。

もしそのような態度を取る企業を見つけたら、「注視」を続けると共に、各自の判断で「賢い消費者」となるような選択をするのが望まれよう。

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昨年よりお金を使っていると思うものランキング

1	ガソリン代
2	食費（おもに自炊の食費）
3	外食費
4	電気、ガス代
5	趣味に関する費用
6	携帯電話の通話料金
7	医療費
8	交際費
9	旅行代
10	洋服代

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今調査は8月19日から21日、gooリサーチのモニターに対してアンケートを行い、その結果を集計したもの。有効回答数は1028、男女比は47.96対52.04。年齢階層比は40歳代がもっとも多く30.64％、ついで30歳代30.45％、50歳代14.69％など。

【灯油＋53.2％、スパゲッティ＋33.2％、即席めん＋20.7％……必需品で急騰続ける物価】などでもお伝えしているように、じわじわと上昇を続けていた物価だが、昨年夏の「サブプライムローンショック」を皮切りに、あからさまな形で「物価高」が演出されるようになった。新興国の成長やバイオエタノールの量産化による需要の拡大以上に、投機筋が商品先物相場に投機マネーをつぎ込み、各種原材料価格が高騰したのが原因。最近はやや落ち着きを取り戻しつつあるものの、食品関連の値上げはこれからもまだまだ続きそうで予断を許さない。

トップについたのは「ガソリン代」。自家用車、業務用車両を運転する人はもちろん、自動車を運転する機会の無い人でも毎日のように報じられるガソリン代の高騰、そしてガソリン代の値上げ＝輸送コストの増大から生じる各種商品の値上げで、自動車を運転しない人にも大きく「ガソリン代が高い」という現実が重くのしかかってくる。原油価格はピークを迎えたあと下落の様相を見せ、それに伴いガソリン代も少しずつ値を下げているものの、灯油価格は高値のまま推移しており、今冬どのような状況になるのか、今から不安。

第二位には「食費(主に自炊の食費)」。第三位の「外食費」とあわせ、食材の値上げがダイレクトに響く項目。食品そのものを構成する素材が値上げしなくとも、生育過程や運送の際に必要な燃料費が値上げした関係で、自分の手元に届くにはやはり値が上がってしまう。少しでも運送費の反映を避けようと「地産地消」が叫ばれるのも当然か。

第四位の「電気、ガス代」や第六位の「携帯電話の通話料金」などインフラ系の料金も目に留まる。これらも当然ながら素材関係の値上げに端を発するもので、しかも多少の節約は出来ても「トレードダウン」(質を落として節約するという考え方)や「使わない」という選択肢を取れないものばかり。これらの「生活上切り詰められないものたちの値上げ」が財布にダメージを与えつつあるのが分かる。

一方で第五位の「趣味に関する費用」はともかく、娯楽性の強い項目は上位に名を連ねていないのが分かる。これは「物価高で節約が求められたら、趣味趣向から削る」という、人々の工夫……というより消費性向の表れともいえる。【ぜいたくは 敵だとばかりに 切り詰める 外食ガソリン美容に ファッション】や【ガソリン限界・外食もっと切り詰め・今後はお酒やたばこもダメ……増加する節約ターゲット】などの結果と比較して今回のランキングを見ると、色々と興味深い傾向が見つけられるに違いない。

別項目で明らかにされた現時点の節約性向としては「9割がまだ削れる余地あり、1割がほぼギリギリ」「女性の方がまだまだ節約できると考えている」という傾向が見られる。男女の違いはあれど、さらなる節約が可能で、景気動向次第ではさらなる消費削減が起きる可能性を示唆している。

さて、現時点で節約しているもの、そしてまだ節約の余地があるもの、今後も引き続き節約するものそれぞれについて尋ねたところ、「現時点で節約しているもの」のトップには「外食費」がついた。

意識して出費を減らしている、まだ節約できそうな、引き続き節約する項目(それぞれ複数回答)

外食費についは6割以上が節約していると回答している。この点だけでも外食産業が現在厳しい状況にあることがうかがいしれる。また、娯楽やレジャー、車両関係費なども上位についており、ガソリン価格の高騰が自動車そのものの利用や自動車を使ったレジャー、心のゆとりとなる趣味・娯楽に大きな影を落としているのが分かる。

一方でまだ節約できそうなもののトップには「し好品代」がついた。これは今後景気がさらに悪化することになれば(そして恐らくそうなるだろう)、現状からさらにこの項目で出費が削られることを意味する。現在節約している項目で上位についたガソリン代がこの項目では7位と低迷しているということは、現在の節約度がほぼ限界にあり、これ以上の節約は難しいことになる。また、外食費は「現在節約しているけど、さらに削れる対象」であることも分かる。

このような形でそれぞれの項目を見ると、主要項目品に関する節約の現状は次のようになる。

「外食費」……現在かなり削っているけど、まだまだ削れる。今後も節約続行。
「趣味や娯楽、レジャー」……まだ節約できるが、重要度は今後下がる。
「ガソリンなどの車両関係費」……現在かなり節約済みでこれ以上は無理っぽい。でも今後も節約は継続。
「し好品代(お酒・たばこ・菓子)」……まだまだ節約の余地多し。今後大いに節約の対象になる(「水道光熱費」も)。

これらの傾向から推測するに、今後景気が悪化することになれば、「外食費」、そしてお菓子・お酒・たばこなどの「し好品」の消費が大きく落ち込むことが予想される。

ガソリンなどの車両周りや外食、ファッションなどの娯楽などを切り詰める節約する節約スタイルは【「外食節約」「娯楽やファッションをチープに」物価上昇で変わる庶民の生活スタイル】や【ぜいたくは 敵だとばかりに 切り詰める 外食ガソリン美容に ファッション】などの別機関の調査でも見出されている。しかし今回のC-NEWSの調査では「まだ節約の余地があるもの」(＝今後さらに節約される可能性が高い)や「引き続き節約していくもの」の項目が寄せられており、今後節約性向が高まる分野を推測できるという点で非常に興味深い結果となっている。

一方で「教育費」は選択肢に含まれていたにも関わらず、今調査でも一切顔を出していないのが分かる。いかに不景気になろうとも、子ども、つまり未来への投資は節約できないということなのだろう。

「ハイブリッド自動車」とは言葉通り、複数(ハイブリッド)のエンジンを動力として走る自動車。通常の自動車はガソリンエンジンのみだが、ハイブリッド自動車は(現行ではそのほとんどが)ガソリンエンジンと電気モーターの組み合わせで走る。ブレーキをかける時などの運動エネルギーを電気に替え、その電気をバッテリーに充電。通常走行時にはモーターを動かしエンジンを補助する仕組み。

ガソリン消費量を節約できるが、構造が多様化する(ガソリンエンジン以外にバッテリーやモーターなどが必要)ため、本体価格が割高になってしまう。それでも最近はガソリン価格の高騰で、大きな注目を集めている。特にアメリカでは関心が高く、プリウスなどは予約が殺到し、購入できるまでに数か月かかるというエピソードがあるほど(【原油高騰対応策・アメリカ人の3割は「●●●の開発」】)。

さて、ハイブリッド自動車として知られている度合いがもっとも高いのは「プリウス」で80.0％という高回答率をはじき出している。

ハイブリッド自動車として知っている車種(複数回答、赤塗りはトヨタ自動車製)

他の上位車両のほとんどが名前に「ハイブリッド」をつけて、自らがハイブリッド自動車であることをアピールしているにも関わらず知名度は最高でも4割足らず。一方でプリウスはそれ単独の名前で2倍の8割に達している。携帯カセット音楽再生機の通称「ウォークマン」や、家庭用(携帯用)ゲーム機の「ニンテンドー」同様に、「プリウス」もハイブリッド自動車の代名詞的な扱いの立ち位置を確保しているのだろう。

なお上記図表に、車種の前に「()」で企業名が記されているのは、それぞれの車種の発売元を指す。企業名の無いものはすべてトヨタ自動車製。上位10位に限って見ると、わずかに二車種【ホンダ(7267)】製のがあるだけで、他の赤塗りしたものはすべてトヨタ製。もともと自動車業界ではシェア比の高いトヨタだが、「プリウス」の圧倒的な知名度もさることながら、ハイブリッド自動車の知名度においてはそれら以上に寡占度が高いことが見て取れよう。

「ハイブリッド自動車」とは言葉通り、複数(ハイブリッド)のエンジンを動力として走る自動車を意味する。通常の自動車はガソリンエンジンのみだが、ハイブリッド自動車は(現行ではそのほとんどが)ガソリンエンジンと電気モーターの組み合わせで走る。ブレーキをかける時などの運動エネルギーを電気に替え、その電気をバッテリーに充電。通常走行時にはモーターを動かしエンジンを補助する仕組み。

エンジンによる回転エネルギーを電気にも変換するので、基本的に通常の自動車同様ガソリン以外の給油・充電は必要ない。ただし構造が多様化する(ガソリンエンジン以外にバッテリーやモーターなどが必要)ため、どうしても本体価格が割高になってしまう。また最近ではバッテリー充電を外部電源で行い、モーターの役割の割合を大きくするプラグイン・ハイブリッド方式のハイブリッド自動車も登場している。

さて、調査母体から自動車を所有している人に対し、現在もっとも多く利用している自動車がハイブリッド車であるかどうかを尋ねたところ、ハイブリッド車である人はわずか2.6％に過ぎなかった。

所有自動車がハイブリッド自動車か否か

名前が大いに知られ、注目されているハイブリッド自動車ではあるが、所有率は案外低いことが分かる。

それではハイブリッド自動車が求められていないのかというと、それは違うようだ。今後ハイブリッド自動車を購入したいと思うか否かについては、7割以上の人が「購入したい」と答えている。

今後ハイブリッド自動車を購入したいか(すでに所有している場合は、次に購入したい車種)

具体的には価格もひかえめで機動力に優れた「軽自動車」のハイブリッド自動車を求める声がもっとも多く、以下「ミニバン」「セダン」「コンパクトカー」などと続く。そして車種は決めていないものの「とにかく(通常のガソリン自動車よりも)ハイブリッドカー(でガソリン代を節約したい)」と考えている人が7割を超えているのが分かる。

今調査には設問が用意されていないが、これだけハイブリッド自動車のニーズが高いにも関わらず、普及率が1桁台にとどまっているのは、ひとえに価格の高さがネックになっているのだろう。ランニングコストが安くつくのは分かっていても、多くの人が購入時に発生する多額の出費をまかないきれないのが実情というところか。

構造上、ハイブリッド自動車をガソリン自動車並の価格に押し下げるのは難しい。ならば例えば、国なり地方自治体が補助金制度を設け、ハイブリッド自動車の導入を促進するという手もありかもしれない。すでに一部では電気自動車に対する補助金制度が導入されている。それと似たような仕組みで、補助金の額を調整すれば良いだけの話。

……と考えた上で調べてみたら、実は一部ではすでにそのような仕組みが導入されていた。例えば【日産自動車(7201)】では【専用ページ】で補助金交付や優遇税制に関する説明が行われている。ハイブリッド自動車普及を後押しするには、このような仕組みを積極的に喧伝することも、今後必要になることだろう。

今年と去年で海に行った人(今年の場合は「これから行く」も含む)に、行く際の移動手段について尋ねたところ、今年も去年も自家用車・バイクとする人がもっとも多く過半数を超えていた。

海への移動手段(去年と今年)

去年と今年を比べると、トップの「自家用車・バイク」「その他」が大きくその値を減らす一方で、「電車」が大きな伸びを示している。今年は前年比16.3ポイントプラス。具体的な表は提示されていないが、「自家用車・バイク」以外の選択肢を選んだ人にその理由を尋ねたところ、「ガソリンが高い」と回答する人が複数見られたという。

「ガソリンが高いので休暇スタイルも大きく変化」という話は【ガソリン高がもたらすアメリカの消費性向の変移と】や【ガソリン高で変わるアメリカの休暇スタイル】でも触れているように、アメリカでも小さからぬ現象として起きている。

幸いにも日本ではアメリカほど鉄道網の整備が遅れてはいない。お客が増えても増設されないという事態が起きないことだけでも、感謝すべきかもしれない。

「帰省の交通費」や「お土産代」「夏祭り」についてなど、今調査ではさまざまな「夏休み」に関する事柄を問い合わせている。今回はこのうち、夏休みの過ごし方そのものと自宅でゆっくりと過ごす人の理由についてスポットライトを充ててみる。

まずは夏休みそのものの過ごし方を複数回答で。去年の実績と比べて見ると、いずれも割合か少々増えているものの、特に「自宅でゆっくり」の割合が増加していることが分かる。前年度比で10ポイント以上の増加。

去年と今年の夏休みの過ごし方

複数回答式ということから、例えば「国内旅行の予定もあるが、それ以外は自宅でゆっくり」「帰省もするが海にも行く」という人もいるだろう。それでも「自宅でゆっくり」という人が4人に3人とは相当な割合と言わざるを得ない。

さらに「自宅でゆっくり」のみを選択した人に、その理由についてこちらも複数回答で尋ねたところ、「自分の趣味や時間を楽しみたい」という人がトップで過半数を占めた。

「自宅でゆっくり」を回答した理由

昨年と比べると「疲れを取りたい」「外出すると混雑しているので」が大幅に減り、「自分の趣味〜」以外には「出費がかさむので」が大きく伸びを示しているのが分かる。最終的な順位としては2番目だが、伸び率・上昇ポイント共に「出費がかさむので」がもっとも大きな値を示しており、ガソリン高などが大きく作用していることがうかがえる。

これを裏付けるのが次の設問。ズバリ「ガソリン高騰が夏休みのプランに影響したか」という問いには「影響した」が過半数を占めている。

ガソリン高騰が夏休みのプランに影響したか

「影響した」人は、具体的にどのように影響したか

具体的には予定そのものを取りやめた人が全体の3割近くにのぼり、他にお土産を減らしたり交通手段を変えるなど、さまざまな方法で経費削減をしているのが分かる。

似たような傾向は先に【今夏休みの国内旅行者は8.7ポイント減・自動車から飛行機、新幹線への動き】で挙げたように、国内旅行に限った交通機関の選択という点でも現れている。また、日本以上に自動車社会化が進んでいるアメリカでも、【若者達の夏のドライブ激減中・原因はやはりガソリン高】や【ガソリン高がもたらすアメリカの消費性向の変移と】などの記事に代表されるように、自動車の利用を減らす動きが生活様式全体にわたって見受けられる。

少なくとも今年の夏休みは、帰省ラッシュ・Uターンラッシュの時期において、自動車の交通渋滞は多少なりとも緩和されるかもしれない。その分公共交通機関の混雑は例年以上になるだろうが……。

「紙与作」の正式名称は「紙薪つくり器〜紙与作〜」。横文字表記は「ペーパーログメーカー」。翻訳すれば「紙・マキ・製作器」とそのままな形。仕組みはそれほど難しくなく、古新聞紙を水で溶かしてドロドロにし、それを「紙与作」で圧縮。10日ほど乾燥させて水分を飛ばし、固形状の紙のかたまりにしてしまうというもの。

使用する新聞紙は1度に20枚分前後。これで「紙与作」にぎっちりと材料としておさまる量。圧縮させて水分を絞りとり、さらに乾燥させれば「紙マキ(ペーパーログ)」が完成する。ちなみに完成時の重さは400グラムほど。ガチガチになるほど圧縮させただけあり、燃焼させた場合は普通の紙のようにすぐに燃え尽きるわけではなく、1時間半ほどかけてゆっくりと燃焼するとのこと。

新聞紙を水で溶かして「紙与作」に詰め、思いっきり圧縮してブロック(紙マキ)を作り乾燥させる。まるでレンガ造りのようでもある。

注意事項がいくつか。圧縮時に「紙与作」の稼動部分に手などをはさまないようにするのはもちろんだが、使える材料は基本的に新聞紙であることにも留意する必要がある。カラーチラシなどは有害成分が発生する可能性から、材料には使えない。また、普通の木材製マキと同じように煙が出るので、排煙設備が整わない環境では使用を控えた方がよい。

さらに、強く圧縮して十分に乾燥させても、どうしても少しは水分が残ってしまうので、火力そのものは木のマキよりも多少弱め。公式ページにあるように、木のマキ2/3・紙マキ1/3の比率で使い、木のマキを1/3節約すると考えた方がよい。

元々紙与作は「捨てたり業者に回収してもらう」新聞紙を燃料として再利用するのが目的。わざわざ新聞紙を買ってきたり古新聞を有料で回収し、「紙まき」を作った場合の採算性は考えられていない。あくまでもリサイクルの精神にのっとり、活用していこうというあんばい。

当方のように、マキを使う機会が無い人には残念ながら無用の長物でしかない。一方で、マキを使って暖を取れる器材(例えばマキストーブやだるまストーブなど)を保有している人、農業用のビニールハウスの加温・加湿器にマキを使っている人は重宝することだろう。

この「時を越えたストーブ」を利用しているのはPeter Breuer氏(80)。元弁護士で今は勇退し、悠々自適な生活を過ごしている。彼は元々セントラルヒーティングシステムを利用した住宅に住んでいるが、この「ハンガリー式ストーブ」を使ったところ非常に効果的に室内が暖まったので、それだけで暖房は済んだとのこと。

ストーブの材質は石とレンガ。写真を見ればお分かりの通り、中央部には燃料(木材や雑草など)を入れる場所が、下には燃えかすを取り除くためのフタがある。そして上部には料理に使えるオーブンが用意されている。発火した燃料で加熱された空気は密封されたまま、循環する形で長い距離を経て煙突口にたどり着くので、多くの熱量を室内に残すことになる。一日に使う燃料は一日あたり木材一束分。Breuer氏はその木材ですら、しばしば地元のお店の人からタダで貰ってくるという。

Breuer氏はこの「14世紀のハンガリー式ストーブ」を利用した感想として、「同じような(現在発売されている鉄製の)ストーブの場合、同じ量の木材をくべるとやはり火がついて温かくなるが、すぐに火は消えて寒くなってしまう。しかしこのハンガリー式ストーブなら、熱が内部のタイルや石工部分に伝わるので、ストーブ自身がヒーターの役割を果たすから、温かいままでいられるんだ」と語っている。いつも用いている一束分の木材で、12時間ほどの暖かさが維持されると共に、上部のオーブンを使ってじゃがいもなどの料理を楽しむこともできるとのこと。

この「ハンガリー式ストーブ」の設置費用は3000ポンド(63万円)。通常のセントラルヒーティングシステムを導入するのと同じくらいの費用で済んだ。なおこの形式のストーブを作れる人がイギリス国内には皆無だったため、Breuer氏は去年、ハンガリーにいる職人たちを材料込みで呼び寄せ、自宅(3つの寝室付一戸建て住宅)に設置をお願いした。設置には2日かかったという。

燃料の木材をくべる部分。今や「初めて見る」という人も多いのでは?

元記事の試算では1年間に平均的な家族が使用する暖房用のガス料金は750ポンド(16万円)。この「ハンガリー式ストーブ」を使えば、1年あたりの暖房費は250ポンド程度で済み、500ポンドが節約できる計算になる。つまり 3000÷500＝6 で、6年間で元が取れる。なおこのストーブ、イギリスでは稀有な例だが、ハンガリーはもちろんドイツやスイス、北イタリア、スカンジナビアなどではポピュラーな存在との事。元々Breuer氏の祖父母がハンガリーに住んでいて、その家でも「ハンガリー式ストーブ」を使っていたので、このストーブに詳しかったという。

実際にはメンテナンスや換気、さらには二酸化炭素排出の件、燃料に使う木材の調達方法(Breuer氏はたまたま近所に親切なお店の人がいるから良いが……)など、通常のセントラルヒーティングシステムやストーブとは別の問題があるため、一概に「便利極まりない」と評することはできない。しかしここまで燃料費が高騰している昨今において、相対的に値が落ち着いている昔の暖房機器が見直されているのも事実。ましてや今回の「ハンガリー式ストーブ」のように、「昔の人の知恵」が施されて、それが実際に役立っているとなれば、注目されるのも当然といえよう。

調査結果によると、電気自動車がガソリン自動車と比べてほぼ同じ価格・それ以下ならば買うと答えた人は過半数の6割に達している。

電気自動車がいくらくらいなら買うか

電気自動車は後述するように、ガソリン価格が高騰している現在においてはランニングコストが(相対的に)安くつくのが最大のメリット。さらに二酸化炭素排出の件でもガソリン自動車と比べればはるかに勝り、「地球に優しい」というイメージが強い。しかしそれでもなお、購入価格は従来のガソリンエンジン車と同等でないと買わないという人が圧倒的多数を占めているのがわかる。日々の節約や地球環境より、手元の出費をいかに少なくするかにに多くの人の関心事が寄せられているようだ。

1.5倍以内、つまり5割増以内なら買う人は26％。先の「同等価格」と合わせると、86％の人が「価格が1.5倍以内なら電気自動車を買う」と答えている。一方、2倍以内ならとの回答はわずかに1％。【「2010年半ばには150万円にまで」富士重工業が電気自動車量産化計画発表】や【日産自動車、「電気自動車」の開発促進などで「環境にやさしい車」のリーダーを目指す】、【寒冷地での電池性能をチェック・三菱自動車の電気自動車「i MiEV(アイ ミーブ)」北海道で試験走行開始】からなどでお分かりのように、自動車業界では電気自動車について「車体サイズは軽自動車レベル」「価格は同等のガソリンエンジン自動車の約2倍」を目標値として掲げているようだが、その「約2倍」という価格設定では購入者が1％しかいないことになる。さらなる努力が求められよう。

同調査では「ガソリンエンジン車より電気自動車を選ぶ理由」についても尋ねている。その結果としては「走行距離毎の電気代がガソリン代よりもかなり安いから」「二酸化炭素削減につながり、地球環境に優しいから」の2つが7割超えを見せ、第三位以降の倍以上の値。エネルギー問題と地球環境問題は元々常にリンクする関係にあるが、電気自動車が欲しがられる要因もこの2つに集約されそうだ。

自動車のドライバーにとって直接日常生活に関係のあるのは、もちろん自動車そのものの代金やランニングコスト。「走行距離毎の電気代がガソリン代よりもかなり安いから」、つまり電気自動車は出費が少なくて済むと考えている人が多く、それを電気自動車の一義的なものであると見なす人が多いからこそ、価格が高ければ手を出さないと答えているのだろう。

自動車を保有・使用する上での負担感は、全体では「大変」「やや」をあわせて84.1％。負担感の大きい「大変」だけでも36.3％に達していた。詳細はすでに【ガス高く ひと細る夏〜ガソリン高などで84.1％が「自動車が負担」】でお伝えした通りだが、これを地方別に区分すると次の表になる。

ガソリン代高騰による自動車の保有・使用に対する負担の感じ方(地方別)

交通機関が発達しており自動車以外にバスや電車などの公共交通機関を使う機会が多い東京圏・大阪圏は比較的「負担の感じ方」が少ない。また、人口が密集していて、普段の生活の中で自動車で遠出をしなければならない必然性が低いものと思われる。

一方東北、中国などの地方になると「負担を感じている」人の割合は増える。「大変」「やや」をあわせた「負担感じる派」は東北と中国で9割超え、四国も9割近くに達している。中でも「大変負担に感じる」と、重度の負担を訴えている人は中部・中国・四国で4割を超え、四国にいたっては5割近い数字を出している。

これは例えば「四国の自動車ドライバーの二人に一人が、ガソリン代高騰で『大変負担が増えた』と感じている」ことを意味する。生活に自動車がいかに密接にかかわっているかがわかる。

レポートでは具体的な意見についていくつか事例も寄せられているが、その多くが「必要時以外はできるだけ利用を避ける、自転車などを使う」「所有台数を減らす」「車の維持すら難しい」という意見。また、車の使い方に関する意見の集約でも、「車をあまり使わなくなった」「徒歩や自転車の利用を増やした」などの意見が多数よせられている結果が出ている。

ガソリン高による影響は都心部より地方の方が大きい。この傾向はすでに【ガソリン高騰で苦境におちいるアメリカの地方社会】や【ガソリン高がもたらすアメリカの消費性向の変移と】で触れているように、アメリカでは先行して起きている現象でもある。アメリカの場合、人口分散度が広く、移動距離が長いため、事は日本より重大な状況にある。アメリカの事例として

「(ガソリン高によって)行動範囲が狭められることで、周辺地域とのコミュニケーションが疎遠になる一方、地元周辺地域内での交流が活発になる。これは地元愛の高まりというプラス面もあるが、同時に排他性が強化されるというリスクも考えられる。(中略)都市や地域ごとの「都市国家群」のまとまりのような感覚になる可能性もないとはいえない」

という言及をしたが、これに近いことが日本でも起きるかもしれない。日本の場合はまさに言葉通り「村社会の確立」となるのだろうか。

もっとも、これも先の記事で述べているが、ライフスタイルが昔の「村社会」時代とは大きく異なっていて、個別の村単位での生活は難しいこと、さらにインターネットの普及で情報の隔絶はありえないし通販を活用する手立てもあるなど、阻害しうる要素も多い。一概に「閉鎖社会の登場」ということにはならないだろう。

ただし、ガソリン高が地方社会(特にコミュニケーションや人間そのものの行き来)において大きな打撃を与えているのは事実。何らかの工夫や手立てを打つ必要があることに違いはないだろう。

自動車を保有・使用する上での負担感は、「大変」「やや」をあわせて84.1％。負担感の大きい「大変」だけでも36.3％に達していた。

自動車を保有・使用するうえでの負担感

自動車を持っている人の実に「20人に17人」までもが「負担」と感じていることになる。

この「ガソリン価格の高騰で自動車保有・使用に負担を感じる」84.1％の人に対し、「自動車の利用方法」「普段の生活」それぞれについてこれまでとは変わったか否かを尋ねたところ、「自動車の使い方が変わった」人は実に7割にも達していた。

自動車保有に負担を感じているというが、それでは自動車の使い方や普段の生活に変化はあるか

自動車そのものに負担を感じる人が自動車の使い方を変えるのはある意味当然といえるが、さらにそのうち3割もの人が日常生活にまで影響が及んでいると答えていることになる。

先の「ガソリン価格の高騰で自動車保有・使用に負担を感じるは84.1％」と乗じると

●自動車保有者のうちガソリン価格の高騰で
・負担を感じ、何らかの変化が生じた……64.7％
・負担を感じ、自動車の使い方を変えた……59.5％
・負担を感じ、普段の生活を変えた……25.3％

という結果が出てくる。つまり「自動車保有者でガソリン高により生活に何らかの変化が生じた人は三人に二人の割合」ということになる。

WTI(アメリカ南部などで産出される原油ウェスト・テキサス・インターミディエイト(West Texas Intermediate)WTIの先物価格。世界の原油価格の中で最も有力な指標で、他の産油地の原油価格にも大きな影響を与えている)価格が150ドル価格を間近にひかえた上昇を見せてから反落し、今や120ドルを割り込む展開となっているが、まだ先行きは不透明。さらにこの下落が日本の原油・石油製品価格に反映されるとしても、数か月先のこと。

幸いにも日本国内の主要地域におけるガソリン価格は1リットルあたり180〜190円で推移し、【ガソリン価格の限界ラインは200円!?】などにもあるように「自動車を保有し続ける我慢の限界」をギリギリ下回るレベルでとどまっている。このまま高止まりが続けば、負担を感じる人の割合は増えこそすれど減りはせず、さりとて「自動車保有そのものをあきらめる」ほどの負担ではない状態が続くことになる。要は悪い意味での「ぬるま湯状態」が続くわけだ。

しかし考え方を変えれば、「自動車保有への負担、ガソリン高への不満」が継続すれば、それだけ代替エネルギーや車種へのニーズも継続・高まることとなり、この省エネ方面での技術開発も促進されることになる。負担そのものは決して善というわけではないものの、負担を感じている人もこのようにポジティブに考えることで、少しは気が晴れるかもしれない。

2007年・2008年におけるガソリン販売量推移(1〜6月)

例の暫定税率のあおりで4月の販売量が昨年より大幅に増えているが、それ以外は2月以降減少傾向にあるが分かる。

一方、ガソリンの在庫量は5月以降増加し、だぶつき気味にあるのが現状。

2007年・2008年におけるガソリン在庫量推移(1〜6月)(製油所、石油製品製造業者販売部門及び輸入業者の合計)

3月に在庫量が急増しているのは、4月の暫定税率の暫定撤廃で需要が急増するのを見越してのストックだったのかもしれない。また、1〜2月はガソリン価格の上昇に伴う需要減を予見してやや少なめに在庫を確保していた現われと思えるが、5月以降はかえって在庫が増えてしまっている。これは(推測になるが)業者側の需給予想以上にガソリンの販売が冷え込み、結果として余剰在庫が大幅に増加したものと思われる。

最後に販売量と在庫量の前年同月比の推移をグラフ化したのが次の図。

ガソリン販売量・在庫量推移(前年同月比、2008年1月〜6月)

暫定税率問題の4月による変動が間にはさまっているのでいびつな形になっているが、販売量は前年同月比マイナス、在庫量はプラスの傾向を見せつつあるのが分かる。今後さらに月日が経ちデータが集積されれば、この傾向がもっと顕著なものとなるだろう。

原油価格が「需給関係に基づいた」「正当な」価格に戻らない限り、ガソリン販売量の低下と在庫量のだぶつきの減少は続くものと思われる。実際、すでに7月、8月とガソリン価格の値上げが行われており、さらなる販売量低下が予想される。これはそのままガソリンスタンドなどの小売の経営への圧迫につながり、消費者はもちろん売り手にも頭の痛い状況は継続されることだろう。

今記事ではガソリン価格にスポットをあてたが、今回発表されたデータではガソリン以外の原油精製品のデータも公開されている。ガソリン以上に気に留まるのは【東京都内のガソリン・灯油価格をグラフ化してみる】でも危惧している灯油のデータ。販売量が前年同月比でマイナス10.2％と1割以上も低い値を示している。あまり暖房用として利用されることのない夏場だけあって、誤差も生じやすいのかもしれないが、市民生活においてはガソリン同様に身近にある原油精製品の販売量の落ち込みは、注目に値すると言及しておこう。