まずはいつも通り、商品先物を語るには欠かせない【フジフューチャーズ】から、原油価格(ニューヨーク原油・WTI)のチャートを抽出。

原油価格・WTI週足(フジフューチャーズより)

WTIの週足グラフを抽出したものだが、2008年7月第1週に最高値の147.27ドルをつけてから失速。直近では2008年12月第3週に最安値の32.40ドルをつけている(これらは前回記事の動向と変わりなし)。その後再びゆっくりと上昇をはじめ、現在75〜80ドル前後。5月に一度大きく値を下げたが、あとは再びじわりじわりと値を上げているのが確認できる。

さてそれでは早速ガソリン価格から。過去データのいきさつについては【レギュラーガソリン価格をグラフ化してみる】にもあるように、1991年以降の各種データは【総務省統計局・小売物価統計調査】から(全国平均が無いものは東京23区内データで統一)、1970年〜1990年のデータについては【オートコミュニケーションズ】から抽出した。抽出元が異なるため、年次データには(正確には)連続性がないことに注意。なお2010年はまだ中途のため、7月分までのデータを単純に7で割り、暫定平均値を算出している。

ガソリン価格・年次

ガソリン価格・月次

2008年夏期のガソリン価格高騰のイメージが強いため、同年の年次データが思ったより低い(「第二次オイルショック」と同等)ことに違和感を覚えるかもしれない。これは2008年後半においてガソリン価格が急落したため、平均値としてはやや押し下げられてしまったのが原因。それは月次データの「原油直近天井価格」以後の急落を見れば一目瞭然。

一方、その月次においては、2008年4月の暫定税率一時解除に伴う下げを見せたあとは上昇一方だったものの、原油価格の天井である同年7〜8月付近で最高値をつけ、その後急速に値を下げている。そして原油価格の上昇と共に再び少しずつ上昇傾向にあるのが分かる。2009年夏以降は一時下落する動きを見せたが、元となる原油価格が下落しているわけではないので、言葉通り(?)油断は大敵。

もう少し直近の動きを分かりやすくするために、月次データをきっかり過去3年分に限り、さらにグラフ縦軸の最下値をゼロではなく100円にしたのが次のグラフ。

ガソリン価格・月次(過去3年分に限定)

原油暴騰時と比べればまだ安値といえるが、去年の頭以降ほぼ継続的に値を上げ続けているのが改めて分かる。

●灯油価格はどうだろう

ガソリンとはやや違った傾向を見せているのが灯油価格。こちらは東京都内・18リットルのデータを採用させてもらった。

灯油価格・年次

灯油価格・月次

上下変動はガソリンとほぼ同じだが、”計測史上”最高額はすでに2007年12月の時点で達成してしまっている(その後も上昇を継続、直近最高値は2008年8月の2468円)。

幸いにも2008年においては、最高値をつけた夏以降、原油価格の急落を受けて灯油価格も下落。利用頻度が高まる2008年12月になると、価格は2006年の水準前後にまで戻っている。ガソリン価格の変移と比べると、2008年夏季の高騰以降、その後の急降下の後はほぼ横ばいを見せていることから、今のところ灯油周りではさほど心配は要らないようにみえる。

ただし現在は夏季で暖房用燃料としての灯油のニーズがほとんど無いこと、「横ばい」とはいえ原油価格のじり上げと共に少しずつではあるが上昇を見せているのが、気になるところ。

今回もガソリン価格に加え、夏季でほとんど必要性は無いものの、念のために灯油価格などの最新動向もグラフ化した。居住地域によっては「水」「電気」と同等、あるいはそれ以上に生命線たり得る「灯油」の価格は非常に気になるものであり、その動向は関心も高くて当然といえる。現時点では「問題は無い……かな?」という雰囲気だが、無関心で良いわけではない。

以前【原油価格の今後「下は40ドル上は150ドル」複雑に絡む要素が予想を困難に】でも触れたが、不景気による生産活動の低下が原油の需要の低迷を導き、それが原油価格を押し下げる要因となっている。一方、実際にじわじわと上昇を見せる原油価格を見るにつけ、今後再び景気の一部回復(あるいは一部新興国の急速なエネルギー消費量の増加)による価格上昇の可能性も否定できない。

ガソリン・灯油共に、現在の日常生活には欠かせないもの。これから秋、そして冬に至るに特に灯油は生活必需品となるだけに、価格の動向には注意深く目を向け続けたいもの。絶対価格ではなく、可処分所得と比較した相対価格で考えれば、そろそろ例の【ガソリン値下げ隊】に再出動をお願いしたいところ。そう考えている人も少なくあるまい。

↑ BP社の株価。事故直後から下落を見せていたが、7月頭以降は回復しつつある

・キレイな水を口にできない8億8400万人の人たちに、洗浄された水を10年分(88億4000万ドル)
・カタリナ台風で家を失った27万5000世帯の人に新しい住宅(481億2500万ドル)
・全世界の人へアイスクリームサンド(33億9500万ドル)
・米ヤフー社丸ごと(200億6900万ドル)
・BPの社員全員にトヨタの2010年型プリウスを1台ずつ(19億6800万ドル)
・ツイッター系文庫で有名な【Sh*t My Dad Says】を全ツイッターユーザーに(9億2200万ドル)
・ツイッター社丸ごと(10億ドル)
・バハマ諸島の一部(3330万ドル)
・アメリカの全小学生にホッピングマシン(6億2125万ドル)
・アメリカの全10代にコンドーム3つ入りの一式(845万ドル)
・アメリカの全大学生にiPad(83億0500万ドル)
・アメリカの上院議員全員に宇宙旅行(30億ドル)
・恵まれない子供達100万人に対して1年間のスポンサー(2億6400万ドル)
・3匹の狼が描かれたTシャツを全アメリカ国民に(34億3200万ドル)
・アイダホ州の全住民に、3匹の狼が描かれたTシャツをもう一着(1700万ドル)

【Sh*t My Dad Says】とは28歳で実家に戻り親と同居する羽目になった主人公が、ライター稼業の傍らで73歳の父親の言葉をツイッター上でツイートしはじめたところ、100万人以上のフォロワーが付き、その内容を出版することでベストセラー作家にもなれたという、まさにアメリカンドリームを地でいったようなお話の本。本人のアカウントは【こちらで】、今やフォロワーは150万人近くに達している。ツイートを見るとお世辞にも丁寧な言い回しとは正反対にあるものばかりだが、いかにも「オヤジ」な感じで愛着が持てる。

さて総額はやや誤差があるためジャスト1000億ドルとはいえないし、最後の方は数合わせのために無理やり追加された感のあるアイテムが並んでいる。さらにあくまでも時価総額の変移であり、BP社が直接支払いを行った額でもない。とはいえ、どれだけの影響を与えたのかは十分に分かる比較といえよう。

・ミルクボトル1億8400万本(1本1ガロン＝3.78リットルのミルクボトル。並べると約3500平方メートルの面積。1日1本消費したとして、全部飲むのには約50万年かかる)
・オリンピックの公式プール(横幅、深さ)に満たすと、長さが13.84キロメートルになる(縦に279個つなげたくらいの長さ。Michael Phelps氏が記録した世界最高の水泳スピードで2時間ほどかかる)。
・間欠泉で世界的に有名なイエローストーン国立公園の「オールド・フィスフル」で噴出される熱湯の量なら、76日と1時間23分かかる。

・過去の原油流出事件、事故と比較すると……湾岸戦争の時にイラク軍によって意図的になされた原油流出(2億3940万ガロン)と比べると76.4％。1970〜1980年に同じくメキシコ湾で起きたIxtoc油田の事故では1億4030万ガロンが流出。これはBP社の現時点の流出量の76％に相当する。
・流出原油が仮に0.4ミリの厚さで海面を敷きつめたならば、1748平方キロメートルの面積になる。これはサンフランシスコ湾のほぼすべてを敷きつめることになる。
・原油をすべてエネルギー換算すると、745万キロワット時に相当。これは1年間にアメリカの67万4563世帯の「一年間の」エネルギー消費量に等しい。
・超大型の原油運搬用タンカートラック(9000ガロンを運搬可能)なら運搬には2万0445台が必要。1台21〜24メートルの長さで換算すると、輸送隊は総勢495キロメートルの長さになる(※注:日本で例えると東京〜京都間)。
・世界最大のドーム球場、「カウボーイズスタジアム」の体積をメキシコ湾全体に例えると、流出した原油そのものの量は680グラムの飲み物1缶分に相当する(0.00000002788％)。
・アメリカ政府によると、世界の確定済みな原油埋蔵量は1.36兆バレル。今回の流出量は埋蔵量の0.000322％に過ぎない。逆算すると、埋蔵量全体分を流出させるには、今回のこれまでの流出分をあと31万0431回起こす必要がある。アメリカ国内の残存量と比較しても0.0209％、サウジアラビアと比較した場合は0.001670％でしかない。
・BP社はこれまでに対応へ35億ドルを消費したと発表している。流出した原油価格は合わせて3億3600万ドル分。合わせて38.6億ドルを商業用の風力発電所の購入に当てていたら、1930台(1.5mW/台)を購入できた。これは2895mWの発電力を持つことになり、現在世界最大の風力発電所(テキサスのロスコー風力発電所)の4倍の規模になる。

身近なもので例えると多いように思えるし、原油全体量と比べるとまだまだ少ないようにも感じてくる。しかし流出した原油量が膨大なものであることに違いはない。さらに、直接の流出の損失だけでなく、間接的な影響(環境や観光、健康、人的被害その他)は単純に流出した原油の量で推し量ることはできない。

日本では「大した量では無いよね」という論調で報じられることが多い。今件は「現時点で具体的にどのくらいの量になるのか」を知る材料として、読み解くのが良いだろう。あらためてその規模を認識することができるはずだ。

・2900万ドル……船舶航行維持と環境アセスメントの監視のために動員された人員などの諸経費
・400万ドル……サルベージをサポートするために動員された軍の費用
・2900万ドル……流出除去作業のサポートのために各州から動員された州軍の費用
・700万ドル……環境アセスメントや事態の把握、監視、除去作業を行う各州への援助費用

と伝えられている。そして6900万ドルは支払い期限を7月1日までとし、「全額を支払う必要がある(pay the full amount)」としている。仮に支払いが滞った場合には「利子をつける」との言及もある。

また、同様の請求書は費用負担を(費用分担)Transocean、Andarko、Moex Offshore、QBE Underwritingなどにも送付している(金額は明らかにされていない)。なおこのうちMoex Offshoreは三井物産が主要株主の三井石油開発の100％子会社MOEX USA Corporationの100％子会社であり、同地区の10％の権益を有している(【発表リリース】によれば本事業に関する保険契約を有している)。

関連の発言に目を通すと、「BPなど同事業に関わった企業は、今件で発生したすべての費用に対して財務的に責任がある」「(責を持たないアメリカの納税者への負担が無いように)携わった企業たちに対し、経費のすべてを負担してもらうため、必要に応じて追加的な措置を取る」「今後も定期的に費用が確定するたびに、その額を請求していくことになる」とあり、「全額を事故当事者に負担させる」構えを見せている。

【TIMES ONLINE】ではBP社のCEO Tony Hayward氏の談として、「原油流出で汚れた海岸線からあらゆる原油を取り払い、元に戻す。そのためにBP社は長い道のりを歩まねばならない。その道のりは今始まったばかりだ」とコメントしている。

■関連記事:
【メキシコ湾の原油流出阻止に「核爆発を」の声・米政府は完全否定】

↑ WTI価格WTI価格(1バレルあたり、ドル、1998年〜)

いわゆる「サブプライムローンショック」後の資源価格高騰時における価格の急騰が一番目立つが、それ以外でも中期的に原油価格は上昇傾向にあったこと、そして2009年に入ってから再び上昇機運を見せていることが分かる。

これでは少々物足りないのでもう少し探してみたところ、1946年1月から月次単位でWIT価格を保存している場所があった(Economagic.com)。こちらから【時系列データ】を抜き出し……と行きたいのだが、Excelデータの抽出は有料会員のみとのことなので、手打ちで年ベースのデータを打ち込み、グラフ化したのが次の赤線による折れ線グラフ。無料でも利用できるGIF形式のチャート自動作成機能で作ったグラフも併記した。

↑ サイト内機能を用いた折れ線グラフ

↑ WTI価格(各年12月時点、2010年は直近データ)(1バレルあたり)

1970年頃まではほとんど固定相場で非常に安価(例えば1950年なら2.57ドル)だったのが、石油ショック前からじわじわと上昇。1970年代の石油ショックで大きく値を上げていく。その後はやや安値となり小刻みな上下を見せつつも安定していたが、21世紀に入ってから再び大きく上向いている様子が分かる。

昨今では再び原油価格の乱高下の傾向が見られ、そのプロセスを経ながらじわじわと底値がつり上がる感がある。有効な政策が打たれなければ、ガソリン・灯油価格や石油製品、そして石油価格に大きな影響を受ける二次的商品も、この動きに大きく揺さぶられるに違いない。

↑ せっかくなので2005年以降に限定したバージョンも。日本でのガソリン価格は為替などの影響も受けるので完全比例するわけではないが、WTI価格でみればすでに2007年末の域に達している。

昨年の今頃なら、この水準の価格ならばテレビも新聞も雑誌もラジオも大騒ぎをしているはずなのだが……。

■関連記事:
【レギュラーガソリン価格と灯油価格をグラフ化してみる(2010年1月11日版)】

↑ 日本の石油の地域別輸入比率(2008年度)

赤系統で塗ったのが中東地域。元資料で言及されているように、リスク回避の観点(とオイルショックなどの影響)から1987年には中東依存度は68％程度にまで減少。しかしその後再び増加に転じている。これは【産油国が「石油輸入国」になる日】でも解説しているように、産油国が経済発展と共に自国内での石油消費量を増やし、石油輸入国に転じたことが要因。元資料でも「石油の安定確保を図るためには、産油国への経済協力などによる国際協調の推進や輸入先をさらに分散化することが必要」と強く語っている。

続いて石炭。【原油高騰がもたらしたもの・北海道産の石炭が再注目を集める】や【石油中心から多様化へ…日本の一次エネルギー消費推移をグラフ化してみる】でも解説しているように、日本においてもエネルギー源として石炭は再び注目を集めるようになっている。

↑ 日本の石炭の地域別輸入比率(2008年度)

7割近くをオーストラリア、1割5分をインドネシア、1割未満を中国とロシアから輸入している。なお経年データを【財団法人 石炭エネルギーセンターの資料】から見る限り、中国は年々輸出量の減退・輸入量の増加傾向を見せており(生産量は増加している。つまり工業化で消費量も増えており、かつての産油国から石油輸入国へのパターンを踏襲しつつある)、直近では今年頭に(一時的ながら)石炭輸入国に転じたとの報もある。今後オーストラリア、インドネシア、ロシアの比重はさらに高まるだろう。

最後にLNG。Liquefied Natural Gas、つまり液化天然ガスの略で、天然ガスを運びやすく・貯蔵しやすくするため、凝縮して液化させたもの。

↑ 日本の石炭の地域別輸入比率(2008年度)

石炭や石油と比べてバランスの取れた国別であることが分かる。これは天然ガスそのものが環境負荷の少ないエネルギーであること、地域的なかたよりも少ないことが原因。日本は2008年度で6814万トンものLNGを輸入しており、これは一国としては世界最大量とのこと。また、今後も石油や石炭と比して「地球にやさしい」「地域リスクの小さい」エネルギーとして注目を集めることには間違いない。

石油・石炭・LNGに限っても、日本が実に多くの国に頼ってエネルギーを確保しているのかがよくわかる。これらは実際に素材を運ぶ輸送手段の担当会社はもちろん、売り買いをまかなう商社や輸入元の開発業者、そして国レベルで多種多彩な交渉・駆け引きを行う人たちの努力が蓄積されて得られた成果に他ならない。

別記事でも触れているが、電力やガソリンなどに「●×産」のような産地名が描かれているわけではないので、やもすると自分達が普段何気なく利用しているエネルギーの取得元など、考えたこともない人が多いかもしれない。しかしそれらはすべてこれまでの、そして今現在懸命に働いてきた・いる人たちの存在あってこそのものだと認識すべき。気まぐれや薄っぺらい虚栄心、独りよがりな主義主張で投げ捨ててはならない、日本全体の「蓄財」なのだから。

↑ 主要国の電源別発電電力量の構成(2007年)

特徴を箇条書きにすると

・カナダ、ブラジルは水力発電が多数。自然をフルに活用できる環境を有効に活かしている
・イタリアには原子力が無い
・イギリス、イタリア、ロシアなど欧州地域は天然ガスに寄るところが大きい
・中国やインドなどの新興国では石炭傾注度が高い
・フランスは8割近くを原子力に頼っている

などが挙げられる。

各国の事情は【各国のエネルギー政策が見えてくる・世界主要国のエネルギー源をグラフ化してみる】でも触れた通り。「イタリアは1987年に脱原発政策が国民投票で決定してから、原発ゼロを貫いる(現在では方針転換)」「フランスは独立独歩的な政策により、他国に関与されにくい原発を促進している」「中国は電力の8割を石炭から得ているが、これは石炭が安価で経済性に優れているから。ただし環境面での負担も大きい」などが見て取れる。

ちなみに石油のほとんどを輸入に頼っている日本だが、電力発電用としての比率はさほど高くはない。むしろ主要国の中では一番バランスが取れている感はある。

もちろんコンセントを見ても「原材料は●×です」と書かれているわけではないし、電源によって電気に違いが生じるわけでもない(それこそ「●×県の水力発電所モノの電気です」のような電気ソムリエが登場するわけもない)。それでもインフラがしっかりと整備されている日常を過ごせること、そのインフラを絶えず支えている関係者に感謝をしつつ、電気が作られた「素」に想いを馳せるのも悪くはあるまい。

ちなみに【総務省統計局の「日本の統計」から取得した「一次エネルギー国内供給」】によると、国内で消費される一次エネルギーのうち、エネルギー転換(二次エネルギーなどに転換)される割合は約31％。

ともあれ、元資料にある一次エネルギー消費の推移をグラフ化すると次のようになる。なお横軸の年度は同期間の間隔では無いので注意を要する。

↑ 日本の一次エネルギー消費推移(単位:10~15J)

昔から石油がメインだったことに違いはないが、2000年に入ってからその比率が少しずつ減少していることが分かる。また、2000年以降エネルギーの消費がほぼ横ばいとなっているが、これは「エネルギー消費の効率化」「多量のエネルギーを消費する国内工場の建設スピードの鈍化」など複数の要因によるものと思われる。

エネルギー消費の構造変化を詳しく見るために、それぞれの要素の変移を折れ線グラフ化したのが次の図。石油・原子力・石炭の3項目はそれぞれの比率もグラフに盛り込んでいる。

↑ 日本の一次エネルギー消費推移(全体比)

【レギュラーガソリン価格と灯油価格をグラフ化してみる(2010年1月11日版)】などで解説しているように、第一次石油ショックまでは日本のエネルギーは石油に頼るところが大きかった。しかし一手段に傾注し過ぎることのリスクを二度の石油ショックで知ったため、大規模なエネルギー構造転換が実施に移されていく。以降、石油が一次エネルギー消費全体に占める比率は少しずつ、しかし確実に減少を見せている。

代替エネルギーの筆頭として注目を集めたのは原子力。1970年の0.3％から、一時期は(グラフにはないものの1998年につけた)13.7％にまでシェアを拡大している。しかし多様な問題点を抱えているのも事実で、以降は供給量は横ばいか逓減。比率も少しずつ減少を続けている。

一方で天然ガスや石炭など、旧来の化石燃料が再び見直されているのも注目に値する。特に石炭は【原油高騰がもたらしたもの・北海道産の石炭が再注目を集める】でも触れているように、適切な対応を施すことでデメリットである二酸化炭素の排出量を相当なレベルまでに抑えることができるようになった(あとは国内算出の採算性が十分に取れる、ブレイクスルー技術が登場すれば言うことは無い)。

二酸化炭素排出量については、前提のレベルで色々な問題が露呈し始め、国際的取り組みそのものが怪しいものとなっているのが現状。とはいえ、国内で循環すべき資金を無意味に国外にばら撒くのは別問題とするにしても、環境負荷を低減するための技術促進は欠かせない。

今後エネルギー消費比率をどのようなバランスに保つべきか、そしてその目標達成のためにはどんな技術開発が求められるのかが討議される必要があろう。特に技術開発の面では国内利用はもちろんのこと、海外とのビジネスの材料としても非常に有望といえる。たとえ話をするのなら、自我の欲のためだけに村全体の来年用の種モミを食い散らかすような愚策は、是が非でも避けるべきであるし、政(まつりごと)としては言語道断といえよう。良識と良心のある者たちは全力でこれを止めるべきだ。

さもなくば彼ら・彼女らは現在だけでなく、未来に対しても大いなる業を背負うことになることは間違いあるまい。

メキシコ湾における原油流出事故は2010年4月20日に、アメリカのメキシコ湾沖で操業していたイギリス・BP社の石油採掘施設(半潜水式の石油プラットフォーム)「ディープウォーター・ホライズン」が爆発を起こし、1.5キロメートルもの深度のある海底へ伸びる深さ5.5キロの掘削パイプが折れ、海底油田から大量の原油がメキシコ湾全体へと流出し続けているもの。現在英BP社の【公式サイト】では日々状況を伝える体制をとり、状況を伝えている(【最新のリリースではルイジアナ周辺の島々に対し、原油による汚染を防止するための防油バリア設置のために3.6億ドルほどの資金提供に応じた】との話が掲載されている)。

↑ 事故発生から36時間以内に撮影された映像の1カット。詳細は【Deepwater Horizon Oil Rig: The First 36 Hours】で。

事故対策としてパイプから原油を回収すると共に、破損したパイプそのものを挟みこんだり、油田自身を泥で埋める作戦が行われていたが、後者(トップキル作戦)は失敗。今後数か月は流出が続く都市、史上最大(最悪)の原油流出事故になるとも目されている(2010年6月2日時点でのNASA提供による【国際宇宙ステーションからの写真】でも規模の大きさが良く分かる)。

ニューヨーク・タイムズ紙によると、流出する原油の「フタ」を閉めるアイディアとして、(最大の爆発力を持つ)「核」を地下の流出現場で爆発させるという方法について、複数の科学者やレポーターなどが提案をしている。また、BP社や政府機関などに同じような発想の提案が殺到しているとのこと。論理的には一定体積で最大の圧力・熱量を創造できるのが(現在の人類の科学では)核爆発によるものであること、高温によって多孔質岩石が溶けてガラス化し、それがフタの役割を果たしうるなどの説明がなされている。さらに、実際に1966年から1981年にかけてソビエト連邦が天然ガスの採掘井戸火災を止めるのに核爆発を用い、成功した複数の事例を挙げている。

冒頭でも触れたように、アメリカ政府側では「検討したことすらない」と断じている。また、アメリカでは古くは「チャリオット作戦」(1950年代に検討された、アラスカに核爆発を利用して人工湾を創ろうとした計画。反対運動で頓挫)、最近ではオバマ大統領自身が「核兵器なき世界」の実現を掲げたことでノーベル平和賞を授与されていることから、政治的・歴史背景として実現性はゼロに等しいとされている。

ただし原油流出の被害は日に日に広がりを見せ、相次いで講じられる対応策・打開策でも状況の改善・原油流出に歯止めがかからない事実も変わりは無い。他に打つ手が無ければ、「最大の熱量・圧力を発生させられ得る」道具の一つとして、想定されないわけではないことも指摘されている。

なお原文では最後に「原油流出以上の状況悪化とは?」という設問に対し「”放射能を帯びた”原油の流出」という回答を紹介している。

まずは一次エネルギーの消費量の比較。2007年とやや古めで、例えばアメリカなどは景気後退で減少が見込まれる一方、中国は急速な工業化による大幅な増加が予想される(これは後ほど改めて言及する)。

↑ 一次エネルギー消費量(石油換算・億トン)(2007年)

やはり莫大な工業力を持つアメリカの消費量が一番多い。次いで中国、そしてグンと下がってロシア、日本が続く。これらの一次エネルギーは直接使われる他に、二次エネルギーの加工用としても用いられるため、人口増加以外に工業化などでも大きく変動する。

続いて各国の一次エネルギー源分布。石油や天然ガスなどに区分し、どの一次エネルギーをどのくらいの割合で用いているかが示されている。

↑ 主要国の一次エネルギー源(2007年)

特徴的なところを挙げると、

・中国は7割が石炭
・ロシアは5割強が天然ガス
・イギリスやイタリアも天然ガスが4割を占める
・フランスは原子力が4割近くと主要国中最大の割合
・インドは中国に次いで石炭使用率が高い
・イタリアは(2007年時点では)原子力がゼロ

などが目に留まる。

まずイタリアだが、これは1987年に「脱原発政策」が国民投票で決定してから、原発ゼロを貫いていた。しかし度重なる電力不足と隣国フランスからの供給の不安定さが問題視され、2009年2月にはフランスの協力で原発新設を決定するなど、方針転換を果たしている。ただし今グラフは2007年時点のもののため、ゼロのまま。逆にフランスは原子力の割合が多いが、これは多分に同国の独立独歩的な政策によるところが大きい。

また、中国は7割が石炭を一次エネルギー源としている。石炭は安価で経済性に優れているものの、【原油高騰がもたらしたもの・北海道産の石炭が再注目を集める】でも言及しているように「適切」で比較的「高い技術力」による処理をしないと、二酸化炭素の排出量など環境面での負担も大きい。【2007年時点で二酸化炭素排出量がアメリカを超えた国は……どの国がたくさん二酸化炭素を出しているかがひとめで分かる図2007年版】で解説しているように、中国の二酸化炭素排出量がアメリカを超えて世界一となっているのも(恐らく直近ではさらに差は拡大しているはずだ)、石炭によるエネルギー確保がメインとなっている構造が大きな要因と考えてよい。

日本の場合は別記事で詳細を語ることになるが、石油への依存度が主要国の中でも比較的高い。しかもそのほとんどすべてを輸入に頼っている(【国産原油の産出量をグラフ化してみる】)。エネルギー戦略上決して良い状態では無いため、少しずつ構造変化が進められているが、色々な問題が積み重なっており、まだまだ先は長いように見える。中長期的な戦略眼を持った上での強力な政策が求められよう。

↑ 世帯当たりのガソリン年間購入金額(円)(2009年)(上位10県庁所在地と政令市)

ガソリン価格については【レギュラーガソリン価格と灯油価格をグラフ化してみる(2010年1月11日版)】などでも触れているが、直近では「金融市場の混乱に伴う資源価格の高騰で上昇」「その後の資源価格の反動による下落で下げ」「最近は再びじわじわと上昇している」というのが現状。また、いわゆる「ガソリン値下げ隊」というパフォーマンスを行った某政党が、立ち場が変わった途端に「そんな事言ってましたっけ?」と言葉通り「舌の根も乾かぬうちに」舌を出しながら180度態度を翻すなど、政争の具に使われたという面もある。

ともあれ、例えば第二位の富山市の場合、一か月あたりで換算すると世帯あたり6800円/月ほどガソリンを購入・消費している計算になる。中には自動車を持たない世帯もあるから、自動車保有世帯単位で考えるともう1000円前後は上乗せされるだろうか。

気になるのは山口市が突出していること。他の都市と比べて1万円ほどの差がある。購入頻度を見ても100世帯当たり年間2563回と、例えば富山市の1906回と比べてかなり多い。単純に「山口市はガソリン単価が高い」というわけではなく、ガソリンを入れる回数が多い＝自動車を多用している、と見た方が自然である。

せっかくなので少々長くなるが、掲載されている全都市の購入額をグラフ化すると、次のような図になる。

↑ 世帯当たりガソリン年間購入額(円)(2009年)(県庁所在地と政令市)

今グラフではむしろ下側、つまりガソリン購入額が少ない都市に注目したい。大阪市、東京都区部、川崎市、京都市など、道路網以外での交通機関が比較的発展しており、自動車の利用頻度が少なく、結果としてガソリン購入額も少なくなっているのが分かる。また、全体的な数字で見ると、世帯単位でも都市によってガソリンの消費性向は4〜5倍も変わることが見て取れる。

昨今では再び上昇気配を見せるガソリン価格。消費額が多い地方の人たちほど、その値上がりが実感できることだろう。

■関連記事:
【レギュラーガソリン価格と灯油価格をグラフ化してみる(2010年1月11日版)】

原油価格・WTI週足(フジフューチャーズより)

WTIの週足グラフを抽出したものだが、2008年7月第1週に最高値の147.27ドルをつけてから失速。直近では2008年12月第3週に最安値の32.40ドルをつけている。その後再びゆっくりと上昇をはじめ、現在75〜80ドル前後。最近では80ドル超えがニュースに登ったので、記憶に新しい人も多いだろう。そしてこの1年で(最安値がオーバーシュートによる下落だったとはいえ)2倍強〜3倍近くに上がっているのが分かる。

さてそれでは早速ガソリン価格から。過去データのいきさつについては【レギュラーガソリン価格をグラフ化してみる】にもあるように、1991年以降の各種データは【総務省統計局・小売物価統計調査】から(全国平均が無いものは東京23区内データで統一)、1970年〜1990年のデータについては【オートコミュニケーションズ】から抽出した。抽出元が異なるため、年次データには(正確には)連続性がないことに注意。また、以前の記事以降、グラフ生成のソフト(Excel)をバージョンアップしたため、グラフの外観も変わっていることに注意。

ガソリン価格・年次

ガソリン価格・月次

2008年夏期のガソリン価格高騰のイメージが強いため、同年の年次データが思ったより低い(「第二次オイルショック」と同等)ことに違和感を覚えるかもしれない。これは2008年後半においてガソリン価格が急落したため、平均値としてはやや押し下げられてしまったからに他ならない。それは月次データを見れば一目瞭然。

一方月次においては、2008年4月の暫定税率一時解除に伴う下げを見せたあとは上昇一方だったものの、原油価格の天井である同年7〜8月付近で最高値をつけ、あとは急速に減少している。そして原油価格の上昇と共に再び少しずつ上昇傾向にあるのが分かる。2009年夏以降はやや下落しているが、「高値安定」という表現の方が正しいかもしれない。

ガソリンとはやや違った傾向を見せているのが灯油価格。こちらは東京都内・18リットルのデータを採用させてもらった。

灯油価格・年次

灯油価格・月次

上下変動はガソリンとほぼ同じだが、計測史上最高額はすでに2007年12月の時点で達成してしまっている(その後も上昇を継続、直近最高値は2008年8月の2468円)。暖房用燃料として用いられる灯油はそのニーズが寒期に急増することから、一般的には夏より冬の方が価格が高くなるのが原因。とはいえ、2007年末の時点で最高値をつけるあたり、ガソリン以上に事態は深刻だったことが分かる。

幸いにも2008年においては、最高値をつけた夏以降、原油価格の急落を受けて灯油価格も下落。利用頻度が高まる2008年12月になると、価格は2006年の水準前後にまで戻っている。ガソリン価格の変移と比べると、今年に入ってからも価格はほぼ横ばいを続けているが、これは前回の記事で説明した理由と同様(真逆)、春先になり「灯油が消費されることが少なく、(安値で仕入れた)在庫分が安値止まりしている」からだと思われる。ただし今後、原油価格がさらに高騰を続けるのなら、灯油もそれに連動する形で値を上げる可能性は否定できない。まとめ買いによる買い置きが出来ないだけに、これから春にかけての値動きが気になるところだ。

今回は必要性が高まる冬場において注目の集まる、灯油価格などの最新動向をグラフ化した。居住地域によっては「水」「電気」と同等、あるいはそれ以上に生命線たり得る「灯油」の価格は非常に気になるところであり、その動向は関心も高くて当然といえる。また、自動車を使っている人はガソリン1円の違いが大きく響いてくるわけで、ガソリン価格も気になるデータには違いない。

現状は以前【原油価格の今後「下は40ドル上は150ドル」複雑に絡む要素が予想を困難に】でも触れたが、不景気による生産活動の低下が原油の需要の低迷を導き、それが原油価格を押し下げる要因となっている。一方、実際にじわじわと上昇を見せる原油価格を見るにつけ、今後再び景気の一部回復による価格上昇の可能性も否定できない。さらに「暫定税率撤廃」云々についてもご承知の通り、不可能であることは容易に計算できるにも関わらず廃止を明言し、その後手のひらを返した詐欺師的決定による施政(暫定税率撤廃と同時に環境税の類への恒久導入示唆、そして現状では現行制度を維持)により、むしろガソリン価格は押し上げられる懸念すらある。

ガソリン・灯油共に、現在の日常生活には欠かせないもの。価格の動向には注意深く目を向け続けたいものである。

■関連記事:
【原油価格の今後「下は40ドル上は150ドル」複雑に絡む要素が予想を困難に】
【レギュラーガソリン価格と灯油価格をグラフ化してみる(2008年11月11日版)】
【レギュラーガソリン価格と灯油価格をグラフ化してみる(2009年7月5日版)】

また「石油」はいわゆる採掘直後の「油」を指す場合もあるし、採掘した油からガスや水分、その他異物を大まかに取り除いた、精製前のものを指す場合もある(こちらはむしろ「原油(Crude oil)」と呼ぶ場合が多い)。「確認埋蔵量」「総生産量」は前者の「採掘直後の(石)油」、「原油生産量」は後者の「原油(石油)」を指す。

さて、まずは「確認埋蔵量」をグラフ化する。元記事では上位15位の国がリストアップされているので、それをそのまま組み込んだのが次の図。

↑ 石油の確認埋蔵量(億バレル)

サウジアラビアが世界最大の石油埋蔵量国であることがひと目で分かるが、それにも増して驚きなのは、カナダがそれに次いで第二位の立ち位置を占めていること。後述するがアメリカ合衆国への石油輸出量はカナダが世界でもっとも多く、その位置関係とあわせ、アメリカにとってカナダは大切な同盟国であることが分かる。

また、面積の小さな国や国政が不安定な国のいくつかも大きな埋蔵量が確認できる。アメリカをはじめとする世界の大国たちが、これらの国に熱い視線を向けている理由が理解できるはずだ。

続いて原油生産量。元記事には総生産量も記載されているが、大きな意味はないので今回は省略。なおこちらのデータは1日あたりの生産量を、「万バレル」単位で記している。

↑ 1日あたりの原油生産量(万バレル)

サウジアラビアやイランなど一部の国を除き、最初の「確認埋蔵量」と「原油生産量」の順位が大きく異なるのは、国内での石油の必要性や石油が採掘できる場所の採掘の難易度、資本算入の度合いなど数々の要素が絡み合った結果によるもの。特にロシアや中国、メキシコなどが必死に採掘を進めている様子がわかる。

次にグラフ化するのは、自国内での消費量。以前【産油国が「石油輸入国」になる日】でも触れたが、当初は石油輸出国だったのが「石油が売れる」「代金で国を活性化」「国内近代化」「石油消費量増加」「消費量が生産量を上回る」「石油輸入国に」のプロセスを踏んでいる国がいくつも存在する。そこで今グラフでは直上の「原油生産量」と併記する形で、自国内消費量を掲載してみる。「原油生産量」の方が大きければ計算上は「自国内で石油をまかなえて他国に売るなり国内にびちくできる」、「消費量」の方が多ければ「石油が国内生産量だけでは足りないので他国から輸入する必要がある」ことになる。

1日あたりの原油生産量と消費量(万バレル)

カナダはほぼトントン、そしてアメリカと中国が自国内の生産量だけではまかないきれず、事実上輸入に頼っている計算となる。それにしてもアメリカの消費量のいかに大きい事か。今回掲載されている15か国すべての消費量の、実に47％ほどに及ぶ。

最後に、この「石油大量消費国アメリカ」の石油量の帳尻を合わせるため、他の14か国がアメリカに輸出している量のグラフを。ただしこちらは2007年のデータのため、国際情勢の変化や石油価格の変動に伴い、現状では大きく動いている可能性がある。あくまでも参考値程度に見てほしい。

↑ 1日あたりのアメリカへの原油輸出量(万バレル)

カナダはアメリカと地続きという地の利を活かし、アメリカへの石油最大輸出国の立ち位置を占めている。一方で距離が遠かったりアメリカとあまり仲の良くない国の量は少ないのも確認できる。

原油価格は2007年の金融危機後における、資源価格高騰とその後の急落の荒波にもまれる形で大きく値を動かしている。昨今では【WTI原油価格連動型上場投信(1671)】も上場し、個人投資家にとってもかつてより原油価格は身近なものとなりつつある。

一方で原油価格そのものは微妙に値がつり上がりつつあり、妙な雰囲気をただよわせる日々が続いている。これから寒さも厳しくなり、灯油の価格が気になることもあわせ、再び注視する必要性が生じているのかもしれない。

売買単位は1口。直近の7月17日時点ではWTIの該当価格は63-64ドルを行き来しているので、為替レートとあわせて計算すると、1口あたり約6000円前後になる(為替の変動で大きな値動きがおきうることに注意)。

大証や東証ではすでに各国の通貨や有力企業、特定産業の株価に連動したETFを開発・上場しているが、今回原油価格に連動するETFが上場することで、【SPDRゴールド・シェア(1326)】(東証)と【金連動ETF(金価格連動型上場投資信託)(1328)】(大証)と合わせ、種類では「金(ゴールド)」「原油」の2種、ETF数では3つの商品価格連動ETFが上場することになる。証券会社のウェブサービスなどにおける取り扱い上は現物株式などと同様にコントロールが可能だから、自分のポートフォリオ上に「現物株式」と「(擬似的な)資源商品のうち、金と原油」とを同時に取り扱えるようになるわけだ。

今回上場が決まったWTI原油ETFは、単純に1枚だけ購入しておいて原油価格の動向をひとめでチェックできるようにしたり、他の金融商品のヘッジに使うなど、さまざまな利用方法が考えられよう。また今後、穀物系(コーン、大豆、小麦など)でも同様なETFが登場するようになれば、ますます個人ベースでの投資が便利になることは間違いあるまい。

原油価格・WTI週足(フジフューチャーズより)

WTIの週足グラフを抽出したものだが、2008年7月第1週に最高値の147.27ドルをつけてから失速。直近では2008年12月第3週に最安値の32.40ドルをつけている。その後再びゆっくりと上昇をはじめ、現在70ドル前後。この半年で(最安値がオーバーシュートによる下落だったとはいえ)2倍強に上がっているのが分かる。

さてそれでは早速ガソリン価格から。過去データのいきさつについては【レギュラーガソリン価格をグラフ化してみる】にもあるように、1991年以降の各種データは【総務省統計局・小売物価統計調査】から(全国平均が無いものは東京23区内データで統一)、1970年〜1990年のデータについては【オートコミュニケーションズ】から抽出した。抽出元が異なるため、年次データには(正確には)連続性がないことに注意。

ガソリン価格・年次

ガソリン価格・月次

年次データのうち2009年については1月から6月までの平均値を採用している。2008年の年次データが思ったより低い(「第二次オイルショック」と同等)が、これは2008年後半においてガソリン価格が急落したため、平均値としてはやや押し下げられてしまったから。

一方月次においては、2008年4月の暫定税率一時解除に伴う下げを見せたあとは上昇一方だったものの、原油価格の天井である同年7〜8月付近で最高値をつけ、あとは急速に減少している。そして原油価格の上昇と共に再び少しずつ上昇気運にあるのが分かる。ちなみに2009年6月時点では121円。地域によってはもう少し高値をつけているかもしれない。

ガソリンとはやや違った傾向を見せているのが灯油価格。こちらは東京都内・18リットルのデータを採用させてもらった。

灯油価格・年次

灯油価格・月次

上下変動はガソリンとほぼ同じだが、計測史上最高額はすでに2007年12月の時点で達成してしまっている。暖房用燃料として用いられる灯油はそのニーズが寒期に急増することから、一般的には夏より冬の方が価格が高くなるのが原因。とはいえ、2007年末の時点で最高値をつけるあたり、ガソリン以上に事態は深刻だったことが分かる。

幸いにも2008年においては、夏以降原油価格の急落を受けて灯油価格も下落。利用頻度が高まる2008年12月以降、価格は2006年の水準前後にまで戻っている。ガソリン価格の変移と比べると、今年に入ってからも価格はほぼ横ばいを続けているが、これは前回の記事で説明した理由と同様(真逆)、春先になり「灯油が消費されることが少なく、(安値で仕入れた)在庫分が安値止まりしている」からだと思われる。

最近の不気味なガソリン価格の上昇を受けて今回ガソリン・灯油価格の最新動向をグラフ化したわけだが、自動車を使っている人はガソリン1円の違いが大きく響いてくるわけで、気になるデータには違いない。ハイブリッド自動車の普及をはじめとして、輸送業界の構造変化など、昨年と比べると自動車を巡る環境は変化を見せている。仮に再び原油価格が1バレルあたり150ドルを超え、ガソリンや灯油がそれに伴い再び2008年夏のような高値をつけても、まったく同じような混乱が起きるとは考え難い。

とはいえ、やはり少なからぬ影響が生じることに違いは無い。昨今の上昇が単純な需給の問題だけでなく、2007年〜2008年において生じた、いわゆる「金融工学危機」を引き起こした投機家達の動きによるところが大きいと言われている以上、今後の動向に対し十分な注意を払っておくことに超したことはないだろう。